温暖化の行く末  

人間の犯した環境破壊にしろ、「フォトン・ベルト」の影響が原因にしろ、温暖化がこのまま進むと、地球はますます高温になっていくように思われる。しかし、実は温暖化が進んだある時点から、気候は一転して寒冷化し、一気に氷河期に突入することになるのだという説がある。

温暖化がなぜ氷河期に結びつくのか、読者は疑問に思われるに違いない。その理由はこういうことなのだ。

現在の地球では、赤道付近の低緯度地方で暖められた海水が、地球の自転によって発生した大きな潮流によって高緯度地方（北極、南極地方）へ熱を運んでいる。

高緯度地方で熱を放出したあと、冷えて比重が増した海水は、海底へ沈み込み、再び低緯度地方に向かって反転し流れ出す。こうして、海水は熱を低緯度から高緯度へ、再び低緯度へと循環させる媒体となっている。

ところが、地球が温暖化し、極地の氷が解けて海に流れ出すと、大量の真水によって低緯度地方からやってくる海水が薄められ、比重が低下するため、沈み込む力が消えてしまうことになる。

事実、北極の氷冠は１９７０年頃から１０年ごとに３〜４パーセント溶け出しており、最近では、北極最大の棚氷がカナダのエルズミア島近くで割れて、氷でせき止められていた湖の淡水が大量に放出する事態が発生している。

また、ノルウェー近くの北大西洋の海峡の海域では、冷たく高密度の海流が１９５０年以来少なくとも２０パーセント減少しており、海流が弱くなっている。

このようにして、海流の循環が止まると、極地を暖める要因が取り去られ、再び極地の冷却が始まる。こうして拡がりはじめた両極の氷床は太陽光を反射するため、地球は一気に寒冷化に向けたフィードバックのサイクルに入ると言うわけだ。

最近日本でも大ヒットした映画、「Ｔｈｅ　ＤＡＹ　ＡＦＴＥＲ　ＴＯＭＯＲＲＯＷ」（デイ・アーフター・トゥモロー）にも、徐々に進行しつつあった地球温暖化が、ある臨界点に達したとき、劇的な地球的規模の気候変動を起こす内容が描かれている。

この映画の伝える地球の近未来はフィクションであるが、たんなる想像の産物から生まれたものではなかった。実は、映画の製作の基となったのは、アメリカ国防総省（ペンタゴン）が秘密裏に作成したレポートであったのだ。

ペンタゴンが秘密裏にしていた内容がどうやって表に出たのか？

「ペンタゴン・レポート」
　　　　　　　　地球温暖化が暴動と核戦争を招く！！
　　　　　　　　　　　
それは、２００４年、英国のオブザーバー紙がこのレポートをすっぱ抜いたからだ。

そこには、アメリカ国防省がまとめた、海流循環の停止による氷河期の到来まで視野に入れた、地球温暖化の将来予測が詳細に書かれていたのだ。

この「急激な環境変動のシナリオとその合衆国の国家的安全保障への影響」と題するレポートは、ここ３０年、米軍に大きな影響力を与えてきたペンタゴンの伝説的な有力者、防衛顧問アンドリュー・マーシャルから委託を受け、ＣＩＡ顧問のピーター・シュワルツとグローバル・ビジネスネットワーク社のダグ・ランドールよってまとめられたものである。

マーシャルなる人物が、ラムズフェルド国防長官のもとで米軍改革を主導し、弾道ミサイル防衛を推進するとともに、純評価局（Office of　Net Assessment)という防衛リスク評価の秘密シンクタンクを率いている人物でもあることを考えると、レポートの存在がどれほど重要なものであるかが見えてくる。

しかし、その内容があまりにショッキングなものであったことと、国家的機密事項に属すると判断されたため、レポートの存在が秘密にされてしまったというわけである。

このレポートの存在を知った映画の製作スタッフが調べを進めたところ、国防省としては、この衝撃的な内容を真剣に受け止め、国家政策として既に秘密裏に動きをはじめていることを知るところとなった。

そのような経緯で、「Ｔｈｅ　ＤＡＹ　ＡＦＴＥＲ　ＴＯＭＯＲＲＯＷ」は映画化されたのだ。

それでは、温暖化から寒冷化への移行は、どれほどの速度で起きるのだろうか？

映画では、わずか数日間で氷河期に突入するため、高緯度地方の国々ではみなその対応が間に合わぬままに急激な気候変動に襲われることになっている。

しかし、実際のペンタゴンレポートでは、その移行期間は１０年前後ということになっている。最初は通常の異常気象として始まり、やがて劇的な気候の変動へと至るというのが、そのシナリオである。

ただ、南極や北極で氷床をボーリングして、過去数十万年の地球の温度変化を調べている科学者の中には、その移行速度は、国防省のレポートより速く、場合によってはわずか数年で起きる可能性もあると述べている人もいる。

いずれにしろ、事前の準備が国家的レベルで緊急的速やかに行われていなき限り、環境の激変に対応する間もなく、悲惨な状況に追い込まれることは間違いなさそうだ。

レポートは予想される各国の被害状況を次のようにまとめている。

「ホピの預言」が伝える氷河期の到来

プエブロ・インディオのホピ族は、太古の昔からある「神話」と「預言」を伝承している。

拙著、『謎多き惑星地球』をお読み頂いた方はすでのご承知の通り、「ホピの預言」が告げる多くの預言は、この１００年、次々と成就し続けてきている。

「第一次、第二次世界大戦の勃発」、「核兵器の使用」、「国連の創設」、「鉄道の発達と航空機時代の到来」、「無線とインターネットの普及」、そして、「テロニズムの発生・・・・・・・・・・・・・これらはみな、「ホピの預言」通りに、２０世紀中に成就したものである。

このような驚くべき「ホピの預言」は、さらに、近未来に人類が遭遇することになる戦慄的な出来事についても伝えている。

それは、「大いなる清めの日」と呼ばれるもので、人為的な愚行に端を発する終末戦争の勃発と、自然の激変による地球的規模の大カタスロフィーの発生である。

第三次世界戦の端緒となるのは、病的世界に苛立った民衆の蜂起と、虐げられたマイノリティー（少数派民族）、すなわち、持たざる者、貧困にあえぐ弱者の報復であると述べている。

高い地位にある猟師と低い地位の猟師との間に、狩り合いが始まるだろう。高い地位にいる者たちはテロリズムを通して、獣のように狩られるであろう。指導者たちも報復し、狩り合い合戦が始まる。やがてその状況は力を増して広く行き渡り、世界中どこでも統制がきかなくなるであろう.

２００１年９月１１日の「同時テロ」発生以来の世界の動きを見ていると、まさに世界は「ホピの預言」通りに動いていることががわかる。

一方、「大いなる清めの日」に起きるとされる、自然の激変については、氷河期の再来を前提とした寒冷化の脅威が告げられている。預言は、氷河期の前兆を、次のように伝えている。

氷が再び増殖し、遅い春と早霜を経験する時代が来る。

冷風は春まで続くようになり、成長の季節を短くする。種まきする前にモカシン（雪かき）で雪をかき分け、そのため指覆い（手袋）がすり切れるときが来る。

不思議なことに、太古の時代から伝えられてきた「ホピの預言」と、現代科学が予測する「ペンタゴン・レポート」の近未来預言の着地点は、同一地点であったようだ。

イラク戦争の影にちらつく「ペンタゴンレポート」の存在

問題は、急激な寒冷化や乾燥化などの気候変動によって発生する国家間の軋轢である。

このレポートを読む限り、寒冷化の被害は世界各国に及び、日常生活に及ぼす影響は甚大である。そうなったとき、まっ先に考えられるのは、生き残りのための食料や水、それに暖房用燃料の奪い合いである。

もはやこうした事態が発生したとき、各国の間で穏やかな話し合いなどが行われることなどあり得ない。歴史を振り返るまでもなく、配分の優先順位を決めるのが軍事力であることは、火を見るより明らかだ。

現に、レポートは次のように警告している。

オランダは２００７〜２０１０年にかけて、海面の上昇により、国土の大半が水没し住居不可能になる。また、旱魃（かんばつ）により農地が荒地化するために、数百万人の難民が発生する。しかし、ヨーロッパとアメリカは受け入れを拒否し事実上要塞化する。

２０２０年までに破滅的な飲料水・エネルギー不足が発生し世界規模で戦争が勃発する。

各国は核の脅威を振りかざして、欠乏する食料・水・エネルギーを確保しようとし、世界は無政府状態と騒乱に陥る。その脅威はテロリズムの比ではない。

そう考えれば、氷河期再来の脅威を知ったアメリカが、すでに国家的戦略として、食料とエネルギー確保に動き出していたとしても決しておかしくない。 レポートに書かれた、「温暖化は学説上の議論ではなく、アメリカの国防課題となすべきだ」とする記述が、それを示唆している。

事実、「９・１１同時多発テロ」以後のアメリカの動きをみると、おぼろげながらその姿が見えてくる。

アフガン、イラクと続いた米国の次なる攻撃目標はイランだと言われている。こうした米国の中東戦略が石油確保にあることは、今や承知の事実である。しかし、米国はイスラムだけでなく世界の世論までも無視して、何故これまでに石油にこだわるのかとい点について、納得ある説明がなされていない。

アメリカは、先の湾岸戦争で最大の石油産出国であるサウジアラビアに、既に大がかりな軍隊の駐留を成し遂げている。したがって、サウジ産の石油確保については十分な布石を打っているはずである。それなのに何故、さらに中東のアメリカ化にこだわるのだろうか。誰もが思う疑問である。

そこで、思い浮かぶのが、氷河期に備えた暖房用石油の確保のシナリオである。

ペンタゴン・レポートによって、間もなくやってくる、寒冷化の実体をつかんだアメリカは、大量の燃料確保が国家の最優先課題であることを認識したはずである。（あるいは、国家というより、強大な石油資本家を核とした影の組織がネオコンと組んで、地球寒冷化に向けて莫大な利益を得ようと画策しているのかもしれない）

それゆえ、彼らはサウジアラビアだけでなく、中東の全ての産出国を意のままになるよう、いまのうちに、しっかりと傘下におさめておこうともくろんでいるいるのではなかろうか。

そう考えると、氷河期の到来、それこそが９・１１の同時テロから始まった一連の中東戦争の隠された背景だった可能性が浮かび上がってくる。つまり、アルカイダやオサマ・ビン・ラディンのツイン・タワービル崩壊の「真犯人」説は、お門違いであったあったことになってくる。

現に、９月１１日にテレビ朝日で放映された「同時多発テロ　ブッシュは全てを知っていた！」は、同時テロの真相がこれまでに語られてきたものとは、およそかけ離れたものであることを伝えていた。

放送されたように、同時多発テロには不可思議な点が幾つも残されている。

　�@　同時多発テロの発生を伝えられたブッシュの表情やその後の不可解な行動。

　�A　ペンタゴンへ突入したとされるジャンボ機の残骸の消滅。

　�B　わずかな訓練時間ではとうてい為し得ない、大型ジャンボ機のツインタワーへの突入。
　　　　 
　　　（地上からの誘導によって操縦されていたのではないかとされている）

どうやら、国家戦略（企業戦略）とは、平和ボケした日本人には想像も出来ないほどに凄まじいものであることだけは間違いなさそうである。

そうした観点からイラク戦争を眺めると、大量破壊兵器やフセインの脅威など、アメリカにとって国家目的完遂のための、単なる言いがかりに過ぎなかったことが手に取るようにわかってくる。最近の開き直ったブッシュの発言を聞いていると、その思いが一段と強くなってくるようだ。

現に、大量破壊兵器の存在がまったくのでたらめであったことを、パウエル国務長官が正式に認めたにもかかわらず、ブッシュは、イラクの民主化には必要な措置だったなどと、お門違いの主張を繰り返し、堂々と選挙戦を戦っているではないか。

それにしても、こうした推測が当を得ているとしたら、裏の事情の何も知らずにお先棒を担いだ、小泉総理の自衛隊派遣は、笑止千万、お粗末の極みとしか言いようがない。

また、こうした考えに立って考えると、アメリカの温暖化防止条約への調印の拒否も、さもありなんと思えてくる。とき既に遅く、制御が効かなくなった温暖化には目をつむり、国家的な富の集中化を最優先しているのだと考えれば、米国の行動は理にかなっている。（決して、それが正しい行為だと言っているわけではないが）

いずれにしろ、我々は世界の動きを伝えるマスコミ情報を、いつも裏側から眺める癖をつけておく必要があることだけは間違いなさそうだ。