富む者を豊かに、貧者を貧しくした量的緩和

１月２１日付けの記事「一極集中化する世界の富」に「貧富の差」の凄さを物語る次のような記事を記した。

世の中には億万長者もおれば、その日の食にもありつけない貧者も いる。　その貧富の差は日に日に増してきており、なんと世界の人口のたった１％が 、その他の９９％全員分の資産と同じ額を所有しているという極限状態に至っているのである。

数日前、金融恐慌に関する本を読んでいたら、富が一極集中化する要因の一つが過剰な「金融緩和」つまりカネのばらまきであったことが書かれていた。　これまで「原油価格暴落の真相」や「米国・金利引き上げ」、「日銀・マイナス金利の導入」などで記して来たように、２００８年のリーマンショック後、米国、日本、ＥＵ、中国 など各国は、総額１０００兆円にも達する膨大な資金を「金融緩和」と称して市場にばらまいてきた。

この金融緩和が富の一極集中化をさらに大きくする要因の一つになっていたというのだ。　米国の国勢調査局が２０１５年９月に公表した報告書「合衆国における収入と貧困・２０１４」を読んでみると、「金融緩和で貧乏人が一層貧乏になったことを示すデーターが載っていた。　

その概要を要約すると、２０１４年の米国の家計の実質所得は、リーマンショック前に比べて上位１０％の富裕層のみが増加し、それ以外の層は減少した、という内容である。　どうやら、よく読んで見ると、所得格差が拡大したというだけでなく、金持ちだけがより金持ちになり、貧乏人は一層貧乏になったということのようである。

さらにもう少し長期的に２００７年から２０１４年にかけての７年間の実質所得の増減率を見てみると、下に記したように金持ちほど「増加率が高く」、低所得者ほど「減少率が大きい」ことがより鮮明になっていることが分かる。

この７年間はまさに、量的緩和が始まった２００８年から１４年までの期間に重なっている。　つまり、リーマンショック後に行われた金融緩和策は、富裕層の１０％をさらに裕福にする一方、それ以外の層の人々にとってはなんら役に立たなかった というわけである。

考えてみれば量的緩和によって株が上がり、原油価格が上がっている間に膨大な利益を得ることが出来るのは、ばらまかれた巨大な資金を 使って投資できる者に限定され、原油取引や大量な株取引に参加出来ない者は除外されて当たり前だ。

これから先も、記録的な株の暴落が起き、金融機関や大手の企業が軒並み倒産し、貨幣制度の崩壊でも起きない限り、貧富の差は広が り続けることは間違いない。　しかし、さしてカネを持たない者でも集まれば、学校の一つや二つは建てられるのだから、悲観する必要はない (^_^) 。

我々一般庶民は、沖縄の４人の歌姫たちが歌うように、「黄金（こがね）に目がくらんで心を汚さない」ように務めることが一番。　何より大事なのは、 日々の生活を明るく、楽しく、愉快に過ごすことだ。　天空に満ちる宇宙船に乗せてもらうのに、航空券は必要ないのだから。