イスラエルと共に地獄を見ることになる米国

先月からニューヨークの国連本部で開かれていた核不拡散条約（NPT）再検討会議が、２２日、最終文書の採択が出来ないまま終了。この会議は５年に一度、核不拡散条約（NPT）の運用状況を検討するために開かれ ている。「欧米対ロシア･中国」、「アラブ諸国対イスラエル」間の溝が深まりつつある状況下での会議の決裂によって、「核なき世界」が遠のいただけでなく、核戦争 が現実味を増してきたようだ。

今回の会議で驚かされたのは、エゴ丸出しの中国と米国の対応だった。　先ずは中国。 会議の冒頭、我が国が合意文書に入れることを提案した「世界の政治指導者や若者らは被爆地・広島、長崎 を訪問し、核兵器の持つ非人道性と核兵器使用の恐ろしさを体験すべきだ」という文言に対して、中国が猛反発したのだ。

世界で唯一の核被爆国である日本の被災地を訪れることに、中国はなにゆえ異を唱える必要があったのか。 中国の言い分は、日本政府は歴史を歪曲し、残虐行為を隠すために被爆国としての立場を利用している、というものであった。 残虐行為とは罪なき市民を殺傷した米国に向かって言うことではないか。

中国に賛同したのは韓国。　今は歴史認識を云々している時でないことが、かの国には分からないのだ。 被爆地に立って核の恐ろしさを実感し、核の非人道性を体感することに反対する ようでは、もはや両国は外道（げどう）に落ちた国としかいいようがない。

次に唖然としたのは、最終段階で会議を決裂させた米国の発言であった。最終日、４週間余の会議でなんとかまとめ上げた最終合意案を、ここまで来てをぶちこわす勇気ある国はないだろうと、 多くの参加国が思っていたところ、その期待を裏切ったのは他ならぬ米国であった。米国の代表部が合意案に拒否を表明した瞬間、傍聴席では驚きと悲しみの悲鳴が上がった。全会一致の会議なので、これで全てがご破算である。

なにゆえ米国が最後になって反対したのか？　ユダヤ資本で結ばれたイスラエルに配慮したからである。文書案に盛り込まれた「中東非核地帯構想」の国際会議開催に関する記述を認めたくなかったからである。その文書案には来年３月までに 、国連の事務総長の主催する「中東非核地帯構想」会議が開かれることが明記されていたのだ。

もしも、この中東の非核化を推進する会議が開かれれば、事実上、中東で唯一の核保有国であるイスラエルがやり玉に挙げられることは必死。　 米国は、世界の関心がこれまで見て見ぬふりをしてきた、イスラエルの核保有に向けられることを避けようとしたのだ。それに対してイスラエルは米国とそれに同調してくれた英国、カナダに早々に謝意を伝えている。これでまた中東諸国の欧米に対する不信感と憎しみが増すことだろう。

先にネタニヤフ首相に対して毅然とした態度を示したオバマ大統領も、イスラエルと共和党の親イスラエル派に、屈してしまったというわけである。　６年前、核兵器のない世界を高らかに宣言したオバマは何処に行ってしまったのか！　こんな男になにゆえノーベル平和賞が授与されたのか。 どうやらオバマも習近平も旅立つ世界は一緒のようだ。

これで、イスラエルから核をなくし、中東を非核地帯にしようるとする「中東非核構想」は完全に頓挫し、イランやサウジアラビアは核保有に向けて動き出すことになりそうである。公式な核保有国は、米国、ロシア、フランス、イギリス、中国の５ヶ国となっている。　しかし、８０発の核弾頭を保有していると言われているイスラエルだけでなく、インド、パキスタン、北朝鮮もまた、明らかに核保有国で、それらの国は全て核不拡散条約（NPT）には加盟していない。なんともおかしな話である。

世界の政治情勢が一段と厳しい方向に向かっている今、ＮＰＴ再検討会議が決裂したことは、人類がハルマゲドンに向けてさらなる一歩が踏み出されたことを示しており、核の使用がより 現実味を増したことを、改めて実感させられるところとなった。

初代大統領・ワシントンが聖母マリアから見せられたように、これから先米国は、１０００個の太陽を合わせたようなまぶしい光が上空で炸裂し、全てが粉微塵にされる 悲惨な状況に遭遇することになりそうだ。　また一方、イスラエルを侵略せんとエルサレムの地に立ったロシアと中国軍兵士たちもまた、 ユダヤの民と共に上空に立ち上る核の傘雲を見ることになりそうである。